船旅を通じて学び行動する若者を後押しする「第一回河合弘之国際交流基金ユース・エンパワーメントクルーズ」の募集を開始！
ピースボートクルーズを通じて平和で持続可能な地球社会の実現に貢献するユースを募集します。
世界的に高齢化社会が進む中で、国連を始め国際社会は若者たちに学びと活躍の場をより多く提供し、人材を育成する必要があるとの強い危機感のもと、様々な形で若者への支援を加速させています。
この度、ピースボートでは、弁護士・河合弘之氏がこれまで取り組まれ、国内外から高い評価を受けてこられた様々な人道支援活動、社会正義への貢献、そして脱原発と自然エネルギー推進活動の成果を次世代へ継承し、国際的な若者支援を行うために設立した「河合弘之国際交流基金」に協力し、ピースボートがコーディネートする世界一周クルーズの場をプラットホームとして提供します。
この度、ピースボートでは、弁護士・河合弘之氏がこれまで取り組まれ、国内外から高い評価を受けてこられた様々な人道支援活動、社会正義への貢献、そして脱原発と自然エネルギー推進活動の成果を次世代へ継承し、国際的な若者支援を行うために設立した「河合弘之国際交流基金」に協力し、ピースボートがコーディネートする世界一周クルーズの場をプラットホームとして提供します。
第一回河合弘之国際交流基金ユース・エンパワーメントクルーズ
【プロジェクト概要】
2024年4月に日本を出航する「ピースボートVoyage117クルーズ」に乗船し、船内や世界各地でフィールドワーク、ボランティア活動、証言活動、国際交流、SDGsキャンペーン活動など幅広い学びと活動に取り組む若者を募集します。
2024年4月に日本を出航する「ピースボートVoyage117クルーズ」に乗船し、船内や世界各地でフィールドワーク、ボランティア活動、証言活動、国際交流、SDGsキャンペーン活動など幅広い学びと活動に取り組む若者を募集します。
募集要項
１．本事業の目的
様々なバックグラウンドをもつ国内外の若者たちがピースボートの世界一周クルーズに乗船し、世界各国を巡りながら、座学のみならず、フィールドワークやボランティア活動、国際交流にSDGsキャンペーン活動など幅広い活動を通じて平和で持続可能な地球社会の実現に貢献できる若手の人材育成に寄与すること。
また、脱原発及び自然エネルギーの推進に興味のある若者に関しては、特に「Genjiren（原自連）ユース」としての本事業への参加を歓迎する。
様々なバックグラウンドをもつ国内外の若者たちがピースボートの世界一周クルーズに乗船し、世界各国を巡りながら、座学のみならず、フィールドワークやボランティア活動、国際交流にSDGsキャンペーン活動など幅広い活動を通じて平和で持続可能な地球社会の実現に貢献できる若手の人材育成に寄与すること。
また、脱原発及び自然エネルギーの推進に興味のある若者に関しては、特に「Genjiren（原自連）ユース」としての本事業への参加を歓迎する。
２．応募資格
Voyage117出航時点で満29歳以下の者。また本プロジェクトの目的を理解し、クルーズ体験を通して、真摯に学び、目標達成に向かって行動する意思のある者。
３．募集期間 ※募集を延長しました。
2023年11月20日（月）～2024年1月15日（月）
４．乗船対象となるクルーズ
ピースボートVoyage117クルーズ
2024年4月13日（土）横浜出航、7月26日（金）横浜帰港 ※神戸発着も応相談。
Voyage117出航時点で満29歳以下の者。また本プロジェクトの目的を理解し、クルーズ体験を通して、真摯に学び、目標達成に向かって行動する意思のある者。
３．募集期間 ※募集を延長しました。
2023年11月20日（月）～2024年1月15日（月）
４．乗船対象となるクルーズ
ピースボートVoyage117クルーズ
2024年4月13日（土）横浜出航、7月26日（金）横浜帰港 ※神戸発着も応相談。
５．応募提出書類
●下記のA、Bから一つのテーマを選び2000～4000字のエッセイを提出
●推薦人による推薦文提出
【エッセイのテーマ】
Ａ）日本の脱原発または自然エネルギーを推進するために何をすべきか？
Ｂ）平和・人権・環境をテーマに平和で持続可能な地球社会をつくるために何をすべきか？
※応募作品はオリジナルかつ未発表で日本語のものとします
※参考資料、文献などは必ず明記してください
※応募作品及びその著作権は選考委員会に帰属します
６．応募方法
以下の内容を明記の上、2023年12月29日（金）必着にてメールまたは郵送にて送付してください。
①エッセイタイトル
②住所
③氏名（フリガナ）
④年齢
⑤生年月日
⑥性別
⑦電話番号（連絡のとれるもの）
⑧職業
⑨本プロジェクトを知った媒体
【メールで応募する方】
送付先アドレス：info@peaceboat.gr.jp
※タイトルに、「河合弘之国際交流基金 応募」と明記してください。
※ドキュメントまたはPDFにてエッセイを添付してください。
【郵送で応募する方】
〒169-0075 東京都新宿区高田馬場3-13-1-B1
ピースボートセンターとうきょう内 「河合弘之国際交流基金」係宛
●下記のA、Bから一つのテーマを選び2000～4000字のエッセイを提出
●推薦人による推薦文提出
【エッセイのテーマ】
Ａ）日本の脱原発または自然エネルギーを推進するために何をすべきか？
Ｂ）平和・人権・環境をテーマに平和で持続可能な地球社会をつくるために何をすべきか？
※応募作品はオリジナルかつ未発表で日本語のものとします
※参考資料、文献などは必ず明記してください
※応募作品及びその著作権は選考委員会に帰属します
６．応募方法
以下の内容を明記の上、2023年12月29日（金）必着にてメールまたは郵送にて送付してください。
①エッセイタイトル
②住所
③氏名（フリガナ）
④年齢
⑤生年月日
⑥性別
⑦電話番号（連絡のとれるもの）
⑧職業
⑨本プロジェクトを知った媒体
【メールで応募する方】
送付先アドレス：info@peaceboat.gr.jp
※タイトルに、「河合弘之国際交流基金 応募」と明記してください。
※ドキュメントまたはPDFにてエッセイを添付してください。
【郵送で応募する方】
〒169-0075 東京都新宿区高田馬場3-13-1-B1
ピースボートセンターとうきょう内 「河合弘之国際交流基金」係宛
７．助成の対象となる経費
・ピースボートVoyage117クルーズ乗船費用（3〜4名相部屋タイプ）
・クルーズ諸経費（燃油サーチャージ、ポートチャージ、チップ代）
・基金が指定する参加必須の寄港地プログラム参加費
※以下の経費は応募者の自己負担となります
・乗船地までと下船地からの旅費、海外旅行保険料及びパスポート取得費用
・手荷物や持ち物の費用およびその送料
・船内でのランドリー代、有料インターネット代、有料の飲食物費用
・寄港地でのお土産や個人移動費など
８．助成人数
最大5名
・ピースボートVoyage117クルーズ乗船費用（3〜4名相部屋タイプ）
・クルーズ諸経費（燃油サーチャージ、ポートチャージ、チップ代）
・基金が指定する参加必須の寄港地プログラム参加費
※以下の経費は応募者の自己負担となります
・乗船地までと下船地からの旅費、海外旅行保険料及びパスポート取得費用
・手荷物や持ち物の費用およびその送料
・船内でのランドリー代、有料インターネット代、有料の飲食物費用
・寄港地でのお土産や個人移動費など
８．助成人数
最大5名
９．応募の流れ
一次選考 エッセイ及び推薦文審査
一次選考結果発表 2024年1月中旬
二次選考 オンライン面接（2024年1月下旬より随時）
最終結果発表 2024年2月2日（金）
10．主催団体及び協力団体
主催団体：河合弘之国際交流基金
協力団体：原発ゼロ自然エネルギー推進連盟、国際NGOピースボート、株式会社ジャパングレイス
11．お問い合わせ
本プロジェクトに関するお問い合わせは、ピースボート事務局へお願いいたします。
メール： info@peaceboat.gr.jp
電話 ： 03-3363-7561（担当：大畑、10:00～16:00 ※土曜・日曜・祝日は閉局日）
一次選考 エッセイ及び推薦文審査
一次選考結果発表 2024年1月中旬
二次選考 オンライン面接（2024年1月下旬より随時）
最終結果発表 2024年2月2日（金）
10．主催団体及び協力団体
主催団体：河合弘之国際交流基金
協力団体：原発ゼロ自然エネルギー推進連盟、国際NGOピースボート、株式会社ジャパングレイス
11．お問い合わせ
本プロジェクトに関するお問い合わせは、ピースボート事務局へお願いいたします。
メール： info@peaceboat.gr.jp
電話 ： 03-3363-7561（担当：大畑、10:00～16:00 ※土曜・日曜・祝日は閉局日）
河合弘之氏について
河合 弘之／KAWAI Hiroyuki（弁護士、映画監督）
1968年に東京大学法学部を卒業し、1970年に弁護士登録。さくら共同法律事務所所長。
数々の大型経済事件でビジネス弁護士として活躍（平和相互銀行事件、国際航業事件、秀和対忠実屋いなげ屋事件、イトマン事件や最近ではスルガ銀行かぼちゃの馬車事件で弁護団長として1500 億円の債務を帳消しに）する一方、2011年3月11日の福島原発事故をきっかけに全国の原発差止訴訟弁護団をまとめ、自身も多くの弁護団に参加している。福島原発事故の責任を当時の役員らに問う東電株主代表訴訟では世界の裁判史上最高額の13 兆円強の損害賠償命令を勝ち取った。
また、社会貢献活動として中国残留孤児、フィリピン残留日本人の国籍取得にも尽力している。映画監督としても活躍しており、これまでに脱原発・自然エネルギーや日系人の就籍問題を題材にした5作品を企画・制作している。
1968年に東京大学法学部を卒業し、1970年に弁護士登録。さくら共同法律事務所所長。
数々の大型経済事件でビジネス弁護士として活躍（平和相互銀行事件、国際航業事件、秀和対忠実屋いなげ屋事件、イトマン事件や最近ではスルガ銀行かぼちゃの馬車事件で弁護団長として1500 億円の債務を帳消しに）する一方、2011年3月11日の福島原発事故をきっかけに全国の原発差止訴訟弁護団をまとめ、自身も多くの弁護団に参加している。福島原発事故の責任を当時の役員らに問う東電株主代表訴訟では世界の裁判史上最高額の13 兆円強の損害賠償命令を勝ち取った。
また、社会貢献活動として中国残留孤児、フィリピン残留日本人の国籍取得にも尽力している。映画監督としても活躍しており、これまでに脱原発・自然エネルギーや日系人の就籍問題を題材にした5作品を企画・制作している。