平和の海を 未来のために

私たちは、東南アジア諸国連合（ＡＳＥＡＮ）の地域である太平洋を経て、南アジア地域協力連合（ＳＡＡＲＣ）の地域であるインド洋を航海しています。ピースボートは1983年の創設以来、世界中に持続する「平和の文化」を築くことを目的として力を尽くしてきました。海から海をわたるこの航海は、国境や国籍、民族、言語、宗教の壁を越えた、世界中の人々と土地、海、森の間の深いつながりを象徴するものです。私たちは、地球上のすべての人々に呼びかけます。平和と非暴力を支持する声を上げ、人類共通の課題を解決するための非軍事的な手段を一緒に追求しましょう。


私たちは、以下のことを前提として考慮します。

・太平洋とインド洋にわたる平和地域を築こうとしてきた古代文明から新国家までの数多くの人間社会の集団的な知恵。
・人間の活動、とりわけ産業革命後の近現代の活動が積み重なってもたらされている気候変動によって引き起こされている生態学上の災害の緊急性と深刻さ。
・フクシマにみられるような自然災害と人為的災害の複合性。これは、すでに脆弱な状態にある人間の安全をさらに脅かすものであり、無視してはならない重大な警告である。
・ヒロシマ、ナガサキ、フクシマと、数世代の間で世界で最も深刻な核被害を受けてきた日本の人々の間の深い団結と、それを支えてきた国外からの連帯の数々。また、原子力の維持に対する日本国内の勇敢な抵抗への世界的なサポート。
・軍事主義の復活と企業システムによる支配が、新自由主義的な経済と排除的な政策とあいまって、世界中の貧困と欠乏、ホームレス化や国内外の移民・難民問題をより深刻にしているということ。
・自己決定、自らの将来を自ら決める権利、また広大な海や土地の非軍事化と非核化を求めている地球上の多くの一般の人々の闘い。
・この呼びかけを支える共通の地理と歴史。



【近現代史から学ぶこと】

　2015年は、アジアとアフリカをはじめ世界中に大きな影響を及ぼしたいくつかの重要なできごとを記念する年です。

1. ファシスト政権の敗北（1945）

　2015年は、ドイツ、日本、イタリアにおけるファシスト政権の敗北から70周年です。
　この船旅に参加している日本の人々は、世界中の人々が平和のうちに生存する権利を明記した日本国憲法の重要性をとくに理解しています。とりわけ憲法９条をもって日本は軍事力を廃止し二度と軍隊と持たないと約束をしたことで、「植民地支配をする“西”」と「支配される“その他”」の間の新た和解への道の可能性を開きました。
　私たちは、現在日本の国会で議論され解釈変更されようとしている日本国憲法のこの重要な要素と条項が継続されることを支持するよう、平和を愛するすべての人々に呼びかけます。


2. ラッセル＝アインシュタイン宣言（1945）

　70年前に広島と長崎に投下された原爆がもたらした破壊は、ラッセル＝アインシュタイン宣言を生み出しました。そしてこの宣言は、核兵器廃絶を求める世界規模の運動の出発点となりました。
　長崎への原爆投下に対して、バートランド・ラッセルはこう書きました。
「人類の未来は、かつてないほどに陰鬱としている。人類には、明確に二つの選択肢しかない。我々すべてが消滅するか、あるいは我々すべてがわずかながらの常識を獲得するか。大惨事を回避するためには、抜本的に新しい政治思想が必要である。」


3. 平和共存のための五原則条約（1955）

　国家間の関係における一連の原則として、平和共存のための五原則（サンスクリット語で「パンチ」が五、「シール」が道徳であることからパンチシール条約としても知られている）が1955年のバンドン会議で採択されてから、今年は60周年となります。
　この五原則が最初に正式な条約という形をとったのは、1954年に中国の周恩来総理とインドのジャワハルラル・ネルー首相が署名した合意のときでした。彼らが誓約した五原則とは、以下のようなものです。

　　a. 領土の一体性と主権の相互尊重
　　b. 相互不可侵
　　c. 相互内政不干渉
　　d. 平等互恵
　　e. 平和的共存

　植民地支配から独立して新しく誕生した国家には、より倫理的な新たな国際関係を作る力があるという考え方が、この五原則を支える根本的な前提となっています。ネルーはさらに、次のようにも言っています。「すべての国家間の関係においてこれらの原則が認められれば、紛争はほとんどなくりなり、戦争は確実に起きないであろう。」
　1995年4月にインドネシアのバンドンで開かれた歴史的なアジア・アフリカ会議は、他のどの会議よりも、植民地支配から独立した国々には世界に貢献できる特別なものがあるという概念を固め、国連と世界人権宣言の重要性を認め、平和共存の五原則を再確認しました。


4. 非核のアフリカ（1990年代）

　1990年代初め、南アフリカは一方的にその核兵器計画を解体するとの決定を発表しました。ネルソン・マンデラは、アフリカ大陸が非核兵器地帯となるべきだとの呼びかけを支持しました。



【未来を見つめて】

ピースボートがインド洋を経て航海を続けるなか、私たちは船旅の参加者たちと共に、世界中の政府、指導者、人々に対して以下の行動を呼びかけます。

i. すべての核兵器を廃絶し、完全な軍縮に向けて取り組むこと。核兵器の非人道性に関する過去３回の国際会議の成果を活かして、核兵器禁止条約のための交渉を始めること。現存するすべての核兵器を解体し、原子力発電から脱却すること。

ii. 海洋軍縮－－核の分野でも非核の分野でも－－の新しい政策に合意することによって、太平洋とインド洋を非軍事化すること。これは、地域の軍拡競争を引き起こしているアメリカと中国の間に存在する競争関係を克服するために必要である。このような米中の競争関係に、日本や韓国・北朝鮮、およびＡＳＥＡＮ諸国は関わっており、インドとパキスタンの間の対立も同様である。

iii. 対話をすすめ歴史的な対立の解決を促す地域機関を強化すること。ASEANがアメリカと中国の間の対話を促進することができるというのは、その一例である。日本国憲法９条で示されている平和原則は、調停のための重要な手段として活かすことができる。

iv. 気候変動による脅威に対処するため、再生可能エネルギーの推進を含め、可能なすべての協調的取り組みを即時に行うよう、すべての国、政府、人々に求めること。

v. 世界の至る所で増えている移民や難民のために、あらゆる人権、人道に関わる条約や約束を満たし、それらを実行すること。社会に不寛容が一層広がる今日においては、それがとりわけ重要である。

vi. 非軍事化を進め、国家によるテロリズムをなくし、軍・警察による暴力を根絶すること。「テロ」や「対テロ戦争」などと無差別に称されているものについては、それらの原因と結果について冷静な話し合いが必要である。

vii. あらゆる形態の差別や暴力を止めるためのプロセスを始め、それを目的としたすべての条約や誓約を実行すること。

viii. 紛争解決を目的とした世界的な取り組みにおいて、真実と和解のプロセスを導入し、さまざまな国々の人々の間の安全保障を確立すること。

ix. 国連が定める持続可能な開発のための目標に則って、公平で平等な社会の実現のために取り組むと誓約し、新自由主義な経済や排除的な政策の影響に対抗すること。世界中の先住民族らが有する伝統的で貴重な知恵を活かすこと。



上記のことを実現するために力を合わせることによって、平和の実現は可能であると私たちは信じています。

2015年9月7日、第88回ピースボート地球一周の船旅


呼びかけ人:
エラ・ガンジー（南アフリカ）　コミュニティ・コネクト、ガンジー開発トラスト
Ela GANDHI, South Africa / Community Connect, Gandhi Development Trust
川崎哲（日本）　ピースボート
KAWASAKI Akira, Japan / Peace Boat
カルメリータ・ヌキ（フィリピン）　女性開発行動ネットワーク（ＤＡＷＮ）
Carmelita NUQUI, Philippines / Development Action for Women Network (DAWN)
武者小路公秀（日本）　反差別国際運動（ＩＭＡＤＲ）
MUSHAKOJI Kinhide, Japan / International Movement Against All Forms of Discrimination and Racism (IMADR)
ラリータ・ラムダス（インド）　核軍縮平和連合（ＣＮＤＰ）
Lalita RAMDAS, India / Coalition for Nuclear Disarmament and Peace (CNDP)
田村美和子（日本）　第88回ピースボート・クルーズディレクター
TAMURA Miwako, Japan / Peace Boat's 88th Global Voyage Director

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